ビットコイン週次分析-2020.02.17-02.23-予想通りの$9200-9600をサポートラインとした持ち合い相場。週足の「十字」ロウソク足が再び上昇トレンドへの転換となるか。

ビットコイン週次分析で、期間は、2020.02.17-02.23です。チャートデータは、全てBinance(バイナンス)のBTC/USDTを加工したものになります。価格はUSドルベースです。

チャート分析

1時間チャートの動向

先週の予想通りの展開となりましたね。トレンドラインに生じた行き過ぎ相場による空白地帯を埋めるような動きとなりつつ、$9200と$9600の間にあるサポートラインは耐える展開となりました。2/20に$9,350に下落する短期の大相場がおき、ここが1番の売買高をつけた具合です。$9200と$9600のレンジ内の動きですね。それから、週末にかけて、再び、$9600を超えていく展開となっていますが、見ての通り、売買高は高くはないので、決して強い回復トレンドには入っていません。

日足チャートの動向

先週の動きで一番重要なのは、○で囲んでいる所に注目して欲しいのですが、過去のトレンドラインを割るを展開になったことです。価格帯では、$9200と$9600を支持ラインに、$10,600と$10,900を抵抗ラインにしたボックス相場に入る動きが出て来ています。ボックス相場と行っても、今のビットコインですから、$1,000以上の価格差がでるボラティリティが比較的高いボックス相場です。ただ、好材料は売買高が比較的高く推移していることですね。週足で触れますが、このままボックス相場に入ることが確実だとは見ていません。

週足チャートの動向

週足は、売買高の上昇傾向を維持しつつ、先週は、完全に持ち合いを示す「十字形」のロウソク足をつけました。週足のこれがでる場合は、トレンドの転換点が発生する可能性があります。売買高や市場全体のモメンタムを踏まえると、再び、上昇トレンドに入る確率の方が高いと判断しています。その場合、$10,600から$10,900あたりにある抵抗ラインを突破することが目下のターゲットになります。

ビットコインのハッシュレートの推移

 

Bitcoin.comからのデータです。次回の2月25日の難易度上昇は現時点で、-0.96%、先週の月曜に比べて、+70.8%と再び回復しました。5月に発生予定の報酬半減期を控えた駆け込み需要自体は一服していますが、地合いが強い状態であることは確認できます。ビットコイン相場にとってはプラスですね。

検索キーワードのトレンド

モメンタムを計測するための分析です。データの表示で隠れてしまっているのですが、実は、年始のイラン騒動で、金は昨年6月の米中貿易戦争のときより更に高い検索トレンドをマークしているのですが、ビットコインは、ここはそこまでは反応していません。近い将来起こりうる米国リセッションでこの辺りがどのような動きを見せてくるか、要注目です。

先週は、わずかにトレンド後退しました。やはり、ビットコイン価格が、$10,000より上をキープできているかどうかは、検索トレンドに大きな影響を与えていることが再確認できましたね。つまるところ、仮想通貨のフォロワー投資家は、ここを心理ラインに動き出すということですね。

USDTの値動き

BTCへの資金流入・流出は、基本、法定通貨からの流入か、ステーブルコインからの流入の2パターンがあります。特に、後者が値上がりを起こしている場合は、BTCの購入を準備し始めている動きと捉えることができ、逆に、値下がりを起こしている場合は、法定通貨(基本USD)への利食いが発生している、資金流出が発生しているときと理解することができます。USDTは、ステーブルコインの中で、最大規模を誇るため、この値動きを継続的に追うこと意味があります。

持ち合い相場ということもあり、上昇トレンドは収まり、$1.00よりわずかに下のラインでホバリングしているのがわかります。

BTCのドミナンスレートと全体時価総額の推移比較

全体の時価総額は、先週月曜に比べて、+1.0%となり、BTCのドミナンスレートは、-0.49%となりました。アルトに資金が流れているの確認できていますね。BTCが大きくは値崩れしていないので、USDTを使ったアルト買いがある程度活発に動いていることが確認できます。また、グラフ上、7日間チャートで再び小さいゴールドデンクロスの傾向が出てきていますね。このグラフをみる限りは、市場全体が再び良好な兆候を見せつつあるのがわかります。

ファンダメンタルの進捗

 

目下、注目は、新型コロナウィルスが、世界経済に与える影響ですね。最もダメージを受けるのは、中国と日本だと思います。中国は当然、発症国として厳しい対応策を講じる必要があるため、先週も触れたように、発生源の武漢市のみならず、北京や上海も、外出禁止令が出てゴーストタウン化する事態となっていますから、景気減速は必須です。一方で、日本は、質が高いと言えない対応策の結果、感染者が日々増えており、結果起きるのが「東京オリンピックの中止」です。経済効果は30兆円と試算されており、日本のGDPの6%ものインパクトがあると言われていますが、これが消えるわけです。実際には、上のグラフを見ればわかるように、最大に効果は、訪日外国人の増加で、東京オリンピックの掲載が決定した2013年から、日本への観光客はものすごい勢いで伸びており、2020年は4,000万を超えると言われているわけですが、これが完全に消えました。世界経済のリセッションは更に早まったと思います。これに個人投資家がどう反応するかですね。僕は、プラスに捉えています。

オリンピックとパンデミックの歴史的因果関係については、「こちら」にまとめています。

このブログで、以前から伝えている「DAO」の重要性、特に優れた集合知形成について、ブロックチェーンが新たな実績を出しました。Nexus Mutualは、DAOベースの保険システムです。あるDeFiプロジェクトで発生したハッキング被害に対して、このDeFiプロジェクトがNexus Mutualに保険料を払っていたのですが、保険金を出すか出さないかをDAOの投票で決めました。投票者は、当然、Nexus Mutualのトークン保有者です。1回目の投票ではDeFiプロジェクト側の証明データ不足で支払い案が却下されたのですが、2回目に、彼らよりシステム処理上のエラーが証明され、そのエラー処理をハッカーが利用してハッキング行為を働いたことがデータで証明されました。その結果、Nexus Mutual側の保険商品の支払いルールに該当すると、DAOの投票者は判断し、支払いが決定しました。ブロックチェーンの集合知形成として素晴らしい実績だと思います。保険は、鑑定人の非中央集権的な運用がカギなので、今後も改善が必要となると思いますが、素晴らしい可能性を示唆するニュースになったと思います。

DAOの重要性については「こちら」にまとめています。

また、保険商品をDAOで扱う点については、鑑定人が重要な役割を果たすのですが、「こちらの記事」が参考になると思います。

BTC市場の今後の見通し

2020年全体の見通しは、「こちらの記事」にまとめているので参考にしてください。1年を通じて検証も行っていこうと思います。

米国経済がリーマンショック以来の景気後退に入った際、通貨信用力の弱い途上国の中央銀行が、ドル信用低下に伴う自国通貨の信用力低下を防ぐために、国営マイニング事業などを通じて手に入れたビットコインをバランスシートに組み入れると見ており、この強力なファンダメンタル材料をテコに、ビットコインが、ゴールドを超えるデジタルゴールドとしての「ラストリゾート買い」の対象となることで、2017年以来の大相場がやってくるというのが僕の大筋の向こう3年の筋書きです。その大相場の展開前には、BTCは、前回の最高値である$20,000は既に超えた状態でやってくると見ています。詳しくは「こちらの記事」にまとめています。

アメリカの政治経済の現時点の構造的な課題が原因で、2020年のトランプ再選は十分あると見ており、それによって、米国の景気後退のタイミングは早くなると見ています。シグナルは、前回のリーマンショックのときと同じ、米国国債の短期金利と長期金利の逆転現象「逆イールド現象」です。詳しくは「こちらの記事」にまとめています。その点を踏まえた上で、現時点は、まだまだ準備段階の相場展開と言える状態ですから、市場のボラティリティは高い状態ですが、底入れ感があるところでは、中長期保有目的での押し目買いは、中長期でのリターンは大きいと見ています。

先週は予想通りの持ち合い相場となりましたが、結果、週足で、トレンド転換になることが多い「十字」のロウソク足がでたところが最大の注目点ですね。僕は、上昇に転じる可能性が高いと見ています。仮にそうならなかった場合は、引き続き、チャート分析で示した価格帯での持ち合いが続くと見ています。

仮想通貨初心者の人は、長期保有が一番リターンが高いことを知るべし

また、仮想通貨投資の初心むけの参考情報として、Binance ResearchよりBTC投資のパフォーマンスデータのレポートが出ました。気迷い相場になると投げ売りしてしまう個人投資家が多いと思いますが、このレポートが伝えているのは、そういう時に長期保有を選択した個人投資家が220%と、もっとも高いリターンを得ているということの裏付けです。仮想通貨の投資の世界は、ビットコインもアルトコインも不確実性の高いベンチャー投資であり、ボラティリティも高いので、プロのトレーダーでもない限り、短期売買でリターンを得ようとは思わないことです。

注記:最終的な投資判断は、自己責任です。

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