テラハ出演レスラー・木村花さんの自殺事件に想ふ – 悪人を改心させるには「同じ苦痛」を味わせるしかない。

木村花さんTwitterより

ネットで話題のこのネタについて想うことをまとめておきます。

木村さんは、わずか22才だったとのこと。心が痛みます。テラスハウスは、最新シリーズ自体に彼女が出演していたこともあり、この事件を受けて放送休止となり、かつNetflixで海外でも配信されており、僕の海外の友人でもファンも多い番組のため、場合によっては、海外にもこのニュースを巡る議論は波及しそうですね。

僕は、Twitterなどでの反応をみて、違和感を覚えるのは、著名人の多くが、「誹謗中傷はやめよう」など、匿名の当事者に「お願いする」ツイートをしていることですね。正直、本質が見えていない。

僕も、過去、ネット上に限らず、様々な社会のずる賢い悪人どもと渡り合ってきましたが、共通して言えることは彼らには「同じ苦痛」を味わせなけければ決して改心しないということ

要するに、簡単に言えば、仏教でいう「因果応報」を徹底的に分からせなければ、今回のような匿名性を利用した「インターネットによる誹謗中傷による自殺事件」もなくならないということです。原因のない結果は世の中に存在しないということを徹底的に本人に分からせる。それで、ようやく本人に改心の心が芽生える。

この話が、理解できない人は、手塚治氏の「火の鳥」を読みましょう。見事にその点が描かれています。さすが、天才、手塚治氏です。

幸い、日本では、すでにこのような悪質な行為を行う人物に対して、法的措置を講じることができます。詳細は、「こちらのサイト」にあるように弁護士の関連サイトを読んでみるとよいでしょう。

この法的措置のお陰で、たとえ匿名アカウントだろうと、テクノロジーによって、合法的にIPアドレスで追跡し、スマホの製造番号を特定が可能になっているので、本人の職場まで、内容証明書を送り、態度に改善が見られない場合は、雇用主に対して、直接押しかけて、苦情を行うこともできます。なぜなら、日本の労働基準法では、社会の健全な発展にそぐわない言動が改まらない社員に対して、減給や降格の措置を講じることができるからねですね。会社から犯罪者を生み出さないことは雇用主側の責任として、労働基準法に定められているからです。つまり、なんども苦情をだせは、彼らは、減給や降格の措置を受けることになる。日本の労基法は容易にクビにすることはできないので、減給や降格の措置が限界ではあります。それでも、今のこの不況の中、減給や降格の措置は、本人に痛く、また、転職時にそのデータは次の就職希望先に行きますから、改善の余地がない場合、新たな雇用主は、この人を、犯罪者になる可能性があるとして、労働基準法における雇用側の監督責任を踏まえて、採用しないでしょう。つまり、当然、そのプロセスを通じて、本人の中に、改心のキッカケが生まれていくでしょう。

ちなみに、

最後に、日本でなぜこうも匿名による誹謗中傷文化が過剰に発展しているかわかりますか? 最大の原因は、通称ひろゆきが立ち上げた「2ちゃんねる」です。僕もEコマース事業に関わったときに、この「2ちゃんねる」にきているそのEコマース会社への誹謗中傷の酷さには絶句しました。こちとら、真面目に、仕事をしているのに、どれだけ辛辣な書き込みをしてくるやつを見てきたか。しかも、人によって、毎日、こちらのコールセンターに電話してきる常習クレーマーと化しているやつもいた。

そして、アメリカでは、「2ちゃんねる」のようなメディアが大規模に育たなかった背景の一つは、Facebookが、実名主義と実社会のネットワークをオンラインに持ち込むことに力を入れたからですね。そのFacebookがSNSの覇者になることで、アメリカのソーシャルネットワークの文化というのは、日本と比べると、はるかに完全なコミュニケーションの場として成長していくことができた。Facebookから、アメリカにもちらほらあった匿名性の強いソーシャルメディアを駆逐していったからですね。なんども言っていることですが、これが、日本とシリコンバレーのスタートアップエコシステムの質の違いなのですね。シリコンバレーで活動している親しい起業家の大半もさることながら、成功していく起業家のほとんどが「社会をよくしていくという責任感」がその行動原理の前提にある。一方、日本のスタートアップエコシステムは違う。とにかく「目立つこと」と「金儲け」など「己の自己満足」が最優先だ。その結果の一つが、「2ちゃんねる」です。

だから、日本のネット文化は、2ちゃんねるの影響力が強いことからもわかるように、匿名であれば何を発言してよい文化が強い。日米で生活をしてきた経験の長い僕はこれを切実に感じます。Facebookが中心となったアメリカのソーシャルネットワーク文化が日本に入ってきてなければ、日本のインターネットは「2ちゃんねる」の影響で、もっと陰湿なものになっていたことは間違いないでしょう。つまり、となると、ネット社会に対する既得権益者からの批判も苛烈になるため、日本でこんなにインターネットが根付くことなどなかったということ。日本のインターネット社会は、シリコンバレーの企業なしに、健全に成長していくことなどできなかったというのが僕の歴史観です。日本発のインターネット文化が以下に不健全なものであるかは「こちらの記事」をよく読めばよりわかると思います。そして、上のような著名人による物腰柔らかい「やめよう」発言でこのような事件を思考処理していく日本の風潮を「事なかれ主義」と言います。日本を沈む泥舟にしていっているがん細胞の一つですね。詳しくは「こちらの記事」にまとめています。

そして、それは、仮想通貨・ブロックチェーン産業の場合も同じですね。僕は、2014年から日本の仮想通貨・ブロックチェーン業界をMt.Gox事件の逆風が吹き荒れる中、2017年に、海外主要メディアが「Japan is Crypto Heaven」と書くレベルまで持って行ったが、2018年に愛想が尽きて日本のコミュニティとは、ごく一部の人をのぞいて関わることをやめました。原因は、上の話と全く同じですね。彼らの守銭奴ぶりを見ていると、インターネットの二の舞になることは目に見えていたので、戦略を変えて、業界発展に貢献することにした。僕のブログやYouTubeはその新たな戦略に基づくものです。詳しくは「こちらの記事」と「こちらの記事」にまとめています。

このように、システムというのは、作り手次第で、いかようにでも育つということを今回の事件でも、読者のみなさんにはわかって欲しいポイントです。つまり、彼女の不幸な死は、未然に防ぐことができたということ。僕は、そのような理想の社会を生み出すチャンスを持った場所は、日本においては、沖縄にあるOISTのみと断言しておきます。

ということで、ひろゆき氏にも、いずれ僕の「Brain-X」で、1on1の討論マッチをしたいと考えています。

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