僕が、宇宙開発産業よりも、バイオ産業よりも、ブロックチェーン産業が人類にとって最重要だと考える理由②

 

世界恐慌の後も、僕らは、第2次世界大戦のような凄惨な戦争は、経験していませんが、そのような危機はなんどもあったのですよ。最も直近にあったのは、「リーマン・ショック」です。2008年に起きたこのアメリカの金融危機は、業界関係者の間では、「一歩、対策を間違えば、1929年の世界恐慌を再来させるリスクがあった」と言われているのは、よく言われている話です。

From Wikipedia – リーマン・ショックは、2008年9月15日に、アメリカ合衆国の投資銀行であるリーマン・ブラザーズ・ホールディングス(Lehman Brothers Holdings Inc.)が経営破綻したことに端を発して、連鎖的に世界規模の金融危機が発生した事象を総括的によぶ。2007年のアメリカ合衆国の住宅バブル崩壊をきっかけとして、サブプライム住宅ローン危機を始め、プライムローン、オークション・レート証券、カードローン関連債券など多分野にわたる資産価格の暴落が起こっていた。2007年からの住宅市場の大幅な悪化と伴に、危機的状態となっていたファニー・メイやフレディ・マックなどの連邦住宅抵当公庫へは、政府支援機関における買取単価上限額の引上げや、投資上限額の撤廃など様々な手を尽くしていたものの、サブプライムローンなどの延滞率は更に上昇し、住宅差押え件数も増加を続けていた。歯止めが効かないことを受け、2008年9月8日、アメリカ合衆国財務省が追加で約3兆ドルをつぎ込む救済政策が決定。「大き過ぎて潰せない(英語版)」の最初の事例となる。

リーマン・ブラザーズも例外ではなく、多大な損失を抱えており、2008年9月15日(月曜日)に、リーマン・ブラザーズは連邦倒産法第11章の適用を連邦裁判所に申請するに至る。この申請により、同社が発行している社債や投信を保有している企業への影響、取引先への波及と連鎖などの恐れ、及びそれに対するアメリカ合衆国議会・アメリカ合衆国連邦政府の対策の遅れから、アメリカ合衆国の経済に対する不安が広がり、世界的な金融危機へと連鎖した。

リーマン・ショックがどのようにして起きたかについては、映画「マネーショート」を見るのが一番身近に理解できる作品だと思います。リーマン・ショックは、当時のFRBや世界の中央銀行の人たちが、一生懸命頑張って食い止めることに成功しましたが、いつまた同じような金融危機が発生するか?僕らの世の中が、資本主義によって動いている限りは、僕らは常にこの恐怖に怯えながら生きていく他ありません。

わかりやすく言えば、「増え続けるお金」ですね。僕らの着るもの、食べるもの、は全ていずれ土に帰る、つまり価値がゼロになる、そして、また新たな価値をもつ形で再生される。これが自然の経済システムがもつ素晴らしい循環サイクルなのです。ところが、お金は絶対に減ることがなく、増え続ける。こいつが、世界恐慌やリーマン・ショックを生み出すのです。こいつを終わらせないと、人類は、間違いなく、また第2次世界大戦と同じように、自分達に近しい家族や友人だけを守るため、生き残らせるため、他人を無差別に殺戮する凄惨な戦争をする。そして、このお金が、人口爆発や環境問題の根本的な原因になっている。

「お金」とは、新しい千年紀を迎えた文明社会が取り払うべき、最後の「がん細胞」と言える存在なのです。

ビットコインが開発された時期も、ちょうどこのリーマンショックの後なのですね。ビットコインのシステムが稼働したのは2009年1月3日です。なので、サトシ・ナカモトが、リーマン・ショックからビットコインのインスピレーションを得たことは間違いないと言えます。

だからこそ、僕は、ビットコインのホワイトペーパーを2012年に読んだ瞬間に、これがポスト資本主義を支える技術になることを即座に理解できたのです。そして、この辺りは、シリコンバレーのインナーサークルは、僕と同じような視点で捉えており、一番よく分かっているのは、間違いなくピーター・ティールですね。

From Wikipedia – ピーター・アンドレアス・ティール(Peter Andreas Thiel、1967年10月11日 – )は、アメリカ合衆国の起業家、投資家。PayPal(ペイパル)の創業者。シリコンバレーで大きな影響力を持つ「ペイパル・マフィア」の中では、「ドン」と呼ばれている。アメリカのリバタリアン。ドナルド・トランプ支持者。eBayがPayPalを買収した後、ヘッジファンドのクラリウム・キャピタル(Clarium Capital)を設立。2004年、データ分析ソフトウェア企業パランティア(Palantir)を立ち上げ、現在までその会長を務める。同年、Facebook初の外部投資家になった。2012年に保有する株式の大半を売却したものの、現在でも同社の取締役として名を連ねている。複数のベンチャーキャピタルも立ち上げており、2005年にはPayPalの創業メンバーだったケン・ハウェリー、ルーク・ノゼックとファウンダーズ・ファンド(Founders Fund)を、2010年にはバラー・ベンチャーズ(Valar Ventures)を、2012年にはミスリル・キャピタル(Mithril Capital)を共同設立している。バラー・ベンチャーズでは会長を務め、ミスリル・キャピタルでは投資委員会委員長を務めている。また、2015年からYコンビネータのパートナーとして勤務している。

彼は、PayPalで、インターネット上の通貨を作ろうとしたからなんですね。そして、引き続き、本当に、世界大戦が起きるような金融危機の可能性を常に意識している人で、もし、そうなったら、ニュージーランドに引っ越す考えのようで、本当に、ニュージーランド国籍を取得してます。色々と調べてニュージーランドが良いと考えたのでしょうね。そして、彼のこの動きに呼応するように、インナーサークルのメンバーは、ニュージーランドに土地を買っているのですね。このクーリエ・ジャポンの記事はなかなか面白いです。

ピーター・ティールが「世界の終末」に備えてニュージーランドへ“逃げる”理由@クーリエ・ジャポン

要するに、ニュージーランドが、ノアの箱舟伝説における「アララト山」になると考えているわけです。人類の今の文明が崩壊、つまり、アポカリプスが発生した、ニュージーランドから新しい文明を造って行こうと考えているということですね。ここ最近の異常気象は確かに、それを彷彿とさせるものがあり、ヨーロッパはかなり顕著のようです。ヨーロッパ旅行中に、現地の友人などと話をしているとその実感がわきます。

この話について、より深く理解したい人は、Orbのホワイトペーパーを読んでいただくことがよいと思います。

https://lifeforearth.com/?p=3988

また、ブロックチェーンによって、なぜ、僕らはポスト資本主義システムを作っていけるか?については、こちらの投稿を読んでいただくのが良いと思います。

https://lifeforearth.com/?p=3692

https://lifeforearth.com/?p=6043

なので、令和の時代に入り、世界を平和にしたい、人類の文明社会の発展に貢献したいと真剣に考えるなら、ブロックチェーン産業が正しく発展することに身を投じるべき、というのが僕の助言です。

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